新NISAでS&P500とオルカンに積立して感じたこと

NISA

S&P500とオルカン、どっちを選べばいいの?

新NISAで投資を始めようと思っても、「S&P500とオルカン、結局どっちを選べばいいの?」と悩む方は多いのではないでしょうか。筆者は「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」と「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」の両方に投資しています。この記事では、それぞれを選んだ理由や、実際に積立を続けて感じていることを紹介します。将来どちらが勝つかは誰にも分かりません。しかし、長期投資で本当に大切なのは「安心して続けられること」だと感じています。

【この記事の結論】
筆者は現在、S&P500とオルカンの両方に積立投資しています。
実際に続けて感じたのは、「どちらが正解か」よりも「安心して続けられるか」の方が重要だということです。

実際に購入している商品

筆者は「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」と「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」の2つに投資しています。

新NISAを始めようと思っても、「何を買えばいいの?」と悩む方は多いのではないでしょうか。
特に初心者の方が迷いやすいのが、

・S&P500
・オルカン(全世界株式)

のどちらを選ぶかです。

実際、投資系YouTubeやSNSでもこの2つはよく比較されていて、どちらも新NISAで人気の高いインデックスファンドです。筆者自身もかなり悩みましたが、現在は両方に投資しています。

S&P500を選んだ理由

S&P500を購入している理由は、過去の実績で高いリターンを出してきたからです。
このS&P500には、アメリカを代表する企業が多く含まれています。

例えば、

・NVIDIA
・Apple
・Microsoft
・Amazon
・Google

など、世界をリードする企業にまとめて投資できます。
アメリカは今後も成長が期待されている国の一つであり、長期的な成長性に魅力を感じています。

また、S&P500はシンプルで分かりやすく、「米国経済の成長に投資する」という考え方ができるのも魅力です。

オルカンを選んだ理由

オルカンを購入している理由は、「世界に分散投資したい」と考えているからです。
オルカンは、アメリカだけでなく、日本やヨーロッパ、新興国など世界中の株式に投資できます。

さらに、成長性のある企業を自動で入れ替えてくれる仕組みになっているため、自分で細かく管理する必要がありません。

そのため、「何も気にせず長期で放置」というのが非常に魅力的だと感じています。

また、今後もしアメリカ経済が弱くなった場合でも、オルカンは自動で国別の比率が調整されていくため、安心感があります。

両方持つ意味あるの?

「オルカンは米国比率が高いし、S&P500とあまり変わらないのでは?」と感じる方も多いと思います。
実際、オルカンの米国比率は約6割と高く、値動きもS&P500に近い部分があります。そのため、「両方持つ意味はない」という考え方もあります。

ただ、筆者は「考え方」と「感情」の部分が大きいと感じています。

・S&P500 → アメリカの成長に期待したいし、高リターンを狙いたい
・オルカン → 世界全体に分散して安心感を持ちたい

この2つを組み合わせることで、精神的に続けやすくなっています。投資は長く続けることが重要なので、「安心して持ち続けられるか」はかなり大切だと感じています。

筆者の見解

実際に投資を続けて感じているのは、「続けること」ということです。正直、将来的にS&P500とオルカンのどちらが勝つかは誰にも分かりません。
ただ、短期的な値動きで不安になって積立をやめてしまうことの方が、長期投資では大きなリスクだと感じています。

そのため、

・安心して持ち続けられることを重視する
・短期の値動きを気にしすぎない

この考え方が大切だと思っています。
投資は「完璧な商品を探すこと」よりも、「長く続けられる環境を作ること」の方が重要だと考えています。そのため、自動で入れ替えがあるインデックス投資は安心であると考えています。

まとめ

新NISAでS&P500とオルカンを実際に積立して感じたことについて紹介しました。


筆者は現在、

・eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)
・eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)

の2つに投資しています。S&P500は高い成長性に魅力があり、オルカンは世界分散による安心感があります。

どちらが正解というよりも、「自分が安心して続けられるか」が最も重要だと感じています。

新NISAで何を買うか迷っている方は、まずは少額から始めて、自分に合った投資スタイルを見つけていきましょう。

※本記事は投資判断の参考情報であり、特定の投資を推奨するものではありません。

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